今年明るい話題を提供した時の人を描いた年末恒例の「変わり羽子板」が３日、人形メーカー「久月」で披露された。モデルは米大リーグで史上初めて５０本塁打、５０盗塁を達成し、ナショナル・リーグの最優秀選手（ＭＶＰ）に輝いたドジャースの大谷翔平選手や、パリ五輪・パラリンピックの金メダリストら１７人と１頭。　スポーツ関連では、パリ五輪の陸上女子やり投げ、スケートボードでそれぞれ金メダルを獲得した北口榛花選手や ...

ＪＲ西日本は無差別刺傷やテロの発生を想定し、２日の営業運転終了後、３日未明にかけて、北陸新幹線加賀温泉―福井間を走行中の車内や福井駅（福井市）構内で訓練を実施した。同社や福井県警、同市消防など関係者約１００人が参加。乗客や駅利用客の安全確保の手順を確認した。　走行中の新幹線車内で、不審者による切りつけが起こったと想定。盾や警棒を手にした車掌らが「一度落ち着きましょう」などと呼びかけ、福井駅に到着直 ...

【ロンドン共同】英ＢＢＣ放送は３日、社会に影響を与えた「１００人の女性」の２０２４年版を発表し、米ニューヨークを拠点に活動するタレントの渡辺直美さんを選出した。日本で新世代の女性コメディアンの道を切り開き、女性の容姿に対する固定観念を変えることにも貢献したと評価した。　ＢＢＣは、痩せている女性が美しいなどという固定観念を壊し「『ぽちゃかわいい（ぽっちゃりしていてかわいい）』といった、（ありのままの ...

石破茂首相と立憲民主党の野田佳彦代表が、与党過半数割れとなった衆院選後初めて国会で対決した。「熟議と公開」の国会を目指す野田氏は、自民党派閥裏金事件や政治改革で攻勢。首相は野党と議論する姿勢を示しつつ、踏み込みを避ける「安全運転」でかわした。一方、税制改正協議などでの国民民主党との連携をアピールし、野党分断を図った形だ。　▽本丸　「所信表明演説では、政治改革の話は取って付けたように最後に触れた。本 ...

日本食レストラン「Matsuhisa」のオーナー・松久信幸氏が日本時間3日までに自身のインスタグラムを更新し、米大リーグ（MLB）・ドジャースの大谷翔平と山本由伸、大谷の愛犬・デコピンとの写真を投稿した。【写真】デコピンのキュートな“ソロショット”も ...

俳優の奈緒が主演、Kis-My-Ft2の玉森裕太が共演する、TBS系連続ドラマ『あのクズを殴ってやりたいんだ』（毎週火曜　後10：00）の第9話が、3日に放送される。【写真】「これがロープドンか…」ネット歓喜の胸キュンシーン結婚式当日に彼氏に逃げられてしまった主人公・佐藤ほこ美（奈緒）。人生どん底のタイミングで、金髪の謎の男・葛谷海里（玉森裕太）との出会いをきっかけに、自分を変えるためにボクシング ...

秋篠宮ご夫妻は３日午前、トルコを公式訪問するため、政府専用機で羽田空港から出発された。 （共同通信社） Google News Showcaseからアクセスされた方へ会員情報変更のお願い パスワード設定、会員情報のご登録をこちらから完了して下さい。

【ニューヨーク共同】米東部デラウェア州の裁判所は２日、米ＥＶ大手テスラのイーロン・マスク最高経営責任者（ＣＥＯ）の５６０億ドル（約８兆４千億円）を超える巨額報酬パッケージを無効とする判断を改めて示した。複数の米メディアが伝えた。　マスク氏の報酬パッケージを巡っては２０１８年の株主総会でいったん承認されたが今年１月、同州の裁判所が巨額報酬を不当と主張した一部株主の訴えを支持して無効と判断。テスラは６ ...

健康保険証の新規発行が止まった。マイナンバーカードに保険証機能を持たせた「マイナ保険証」への一本化を唐突に表明してから２年。代替手段をアピールするなど政府の対応は迷走した。情報のひも付けミスが相次いで国民不信は根深く、利用率は低調。乳幼児や高齢者らデジタル弱者への配慮は十分とは言えず「置き去り」との声も上がる。　▽苦慮　「メリットよりも負担の方が大きい」。東京都渋谷区で小児科などを担う「フローレン ...

初演から20年以上愛され続けてきたミュージカル『ウィキッド』を、音楽と魔法のような映像で映画化した『ウィキッド ふたりの魔女』の日本での公開日が来年（2025年）3月7日決定。新映像を含む本予告が公開された。【動画】『ウィキッド ふたりの魔女』本予告すでに全米では11月22日より公開中で、オープニングの週末3日間で約1億1400万ドルを記録し、ランキング初登場No.1（※Box Office Mo ...

【ニューヨーク共同】国連総会本会議は２日、宇宙空間に核兵器や大量破壊兵器を配備しないよう各国に求める日米提出の決議案を１６７カ国の賛成で採択した。ロシアや北朝鮮など４カ国が反対、中国は棄権した。

【ニューヨーク共同】米東部デラウェア州の裁判所は２日、米テスラのイーロン・マスク最高経営責任者（ＣＥＯ）の５６０億ドル（約８兆４千億円）を超える巨額報酬パッケージを無効とする判断を改めて示した。複数の米メディアが伝えた。